別府溝部学園短期大学内 0977-66-0224
〒874-8567 大分県別府市亀川中央町29-10
１ 食物アレルギーの基礎知識（１５問）
２ アレルギーに対する安全管理と危機管理（５問）
３ 食物アレルギーの給食対応（１０問）
４ 職種間連携の重要性（８問）
５ 給食提供以外での保育における注意事項（６問）
６ 食育（６問）
| １ 食物アレルギーの基礎知識（15問） 食物アレルギーに関する記述である。誤っているのものはどれか。 （１）食物アレルギーを引き起こす抗体はIgE抗体である。 （２）アレルギーを引き起こす原因物質であるタンパク質を「アレルゲン」という。 （３）特定のアレルゲンだけに反応する抗体を「特異的IgE抗体」という。 （４）初めてアレルギー症状が発症したことを「アレルゲンへの感作」という。 解答（４） 解説：アレルゲンが体の中に入ると異物とみなして排除しようとする免疫機能がはたらき、「IgE抗体」という物質が作られた状態を「感作」といいます。この時点ではまだ発症しません。 |
| ２ アレルギーに対する安全管理と危機管理（5問） 保育所におけるアレルギー対応の基本についての記述である。正しいものはどれか。 （１）保育所におけるアレルギー疾患生活管理指導表の提出は、任意で構わない。 （２）保育者はアレルギー疾患対策基本法等を遵守すべきである。 （３）国や自治体が行う、アレルギーに関する研修会は、1度参加すれば十分である。 （４）保育所において、災害時は安全最優先なのでアレルギー対応は特に必要としない。 解答（２） 解説：アレルギー疾患対策基本法には、第1章第9条に児童福祉施設においても適切な福祉的配慮をするよう努めなければならないという記述があります。 |
| ３ 食物アレルギーの給食対応（10問） 給食時における座席についての記述である。誤っているものはどれか。 （１）給食対応が必要な食物アレルギーをもつ子どもが座る位置は、常に一定にしたり、別机にして他の子どもの席と離すとよい。 （２）座席がみんなと離れても、みんなの顔が見えるように座席を配置するとよい。 （３）安全を優先するために、食物アレルギーをもつ子どもには、別室で給食を提供するとよい。 （４）除去食がないときには、ほかの子どもたちと同じ座席にするとよい。 解答（３） 解説：別室での給食は安全ではありますが、楽しい給食の時間が、みんなと別室では寂しい時間になってしまいます。食物アレルギーをもつ子どもの心情を考えると別室での給食は好ましくありません。みんなといっしょに同室で安全に給食をいただく工夫が必要です。 |
| ４ 職種間連携の重要性（8問） エピペン®の使い方と対応についての記述である。誤っているものはどれか。 （１）エピペン®の使用が必要と判断した場合は、直ちに周囲の職員に声をかけ、役割を分担で対応する。 （２）エピペン®を使用する前の園児の様子、使用時刻、使用後の様子など一連の記録を行う。 （３）エピペン®使用時は、園児の体が動かないように押さえる。 （４）エピペン®は、大腿部上部外側に使用し、「カチッ」と音が出たら、直ちに抜く。 解答（４） 解説：エピペン注射は、「カチッ」と音がしてもすぐに抜きません。すぐに抜くと注射液がしっかり入らないことがあります。押し付けたまま必ず５つ数えます。 |
| ５ 給食提供以外での保育における注意事項（6問） 園内の行事についての記述である。正しいものはどれか。 （１）水遊びで使う廃材の容器に付着したアレルギー物質は、アレルギー症状が出にくい。 （２）バザーなどの模擬店で食品を扱う場合は、アレルゲンを表示する。 （３）節分の豆まきの豆は、まいたらすぐ拾って食べる。 （４）清掃の後、牛乳などが付着した雑巾はすぐに乾かす。 解答（２） 解説：卵、乳、小麦、落花生（ピーナッツ）、えび、そば、かに、くるみ※の特定原材料8品目の表示をする。特定原材料に準ずるもの（20品目）についても使用されている場合は表示をすることが望ましいです。また、アレルゲンが複数品目含まれるようなバザー品の提供は控えます。 ※くるみは、2025年4月1日から表示義務へ完全施行となります。 |
| ６ 食育（6問） 「保育所における食育に関する指針」に記載されている内容についての記述である。正しいものはどれか。 （１）食物アレルギーをもつの子どもへの対応について、保育所の責任者が子どもの情報を把握する。 （２）食物アレルギーをもつの子どもへの対応について、担当保育士が子どもの情報を把握する。 （３）食物アレルギーをもつの子どもへの対応について、最新の情報を取り入れて教職員全員で情報を共有し取り組む。 （４）食物アレルギーをもつの子どもへの対応について、最新の情報を取り入れて保護者が取り組む。 解答（３） 解説：安全性を最優先するとともに対象となる子どもの生活管理指導表等をもとに情報をすべての教職員が共有することで、事故が発生しない環境づくりに努めます。 |